医師転職の傾向と対策選ばれる診療所になるにはこの6つから取り組むべし

目次: 傾向と対策　①開業トレーニング; 傾向と対策　②学べる環境; 傾向と対策　③人事評価; 傾向と対策　④柔軟な勤務形態; 傾向と対策　⑤診療支援; 傾向と対策　⑥目指す医療を明確にする

傾向と対策　①開業トレーニング

ここで一定期間働けば開業に向けた準備ができる

自院での勤務を、将来の開業に向けたトレーニングの場と位置づけ、それを〝売り〟にリクルートしている診療所もあります。

開業志向を持つ病院勤務医にとっては、地域医療や集患方法、患者およびスタッフ対応など、診療所のマネジメントを生で学べる、魅力的な職場環境です。これらの経験がないままに開業するのは容易ではないからです。そこでの仕事にやりがいを感じ、結果として長く働いてくれる医師もいるかもしれません。

もちろん、急な退職や患者を連れての開業などのリスクを避ける工夫も必要でしょう。勤務医がほしい診療所と開業ノウハウを知りたい医師、お互いWin-Winとなれるよう、①（次の医師をリクルートするため）独立開業する際は1年以上前に知らせてもらう、②自院と競合になるような半径数㎞以内での開業は避けてもらう――の2点については入職時に契約を交わしておくべきです。後からの契約だと揉めるもとになってしまいます。

傾向と対策　②学べる環境

「診療所だからこそ学べる」そんな魅力的な要素がある

医師にとって学べる環境はやはり魅力があります。「学び」と言ってもテーマは多岐にわたりますが、診療所の場合、病院ではなかなか学べない領域で勝負するのが得策です。

他にはない専門性を持つケースは別ですが、専門医療や先端医療で競ってもかなわないことが多いです。

在宅医療や緩和ケア、認知症ケア、看取り、患者サービスなどは病院よりも診療所のほうが進んでいるケースが多いです。さらには、介護事業を含めた地域包括ケアシステムの構築や、地域貢献事業といった切り口もあります。もちろん、「傾向と対策①」の開業準備も有効でしょう。

傾向と対策　③人事評価

頑張って仕事をした分はきちんと報酬で報いられる

自分の評価に不満を持つ医師は少なくありません。仕事の動機としてお金がすべてではないですが、成果報酬型の給与を望む医師は一定数います。病院では医局からの医師派遣もあり、大胆な給与体系はつくりにくいです、診療所の場合、トップの考え方次第。貢献してくれる医師を報酬で評価しやすいのは診療所の強みの1つでしょう。

診療所と勤務医双方にメリットが大きいのは、仕事をすればするほど給与が上がる出来高連動型。ただし、基準が曖昧だとトラブルになるため、医師に求めること、評価のポイント、患者数に合わせたインセンティブなどを明確にしたうえで契約することが大切です。

傾向と対策　④柔軟な勤務形態

時短勤務など自分の時間を大切にできる

子育てや介護などで、限られた時間しか勤務できないという医師もいます。そのため「週2日午前中だけ」といったフレキシブルな勤務も「売り」になります。

ある在宅専門診療所では、子どもと過ごす時間を増やしたいという勤務医のニーズに応えるため、診療以外の仕事は、自宅でもできる仕組みをつくり、時短勤務を実現。子育て中の医師からは「宿題をしている子どもと向き合いながら、書類作成ができる」と好評です。時短勤務だと現場になじめない恐れもあるのでフォローも大切。これは事務長がいる診療所が総じて強いです。