＜取材先＞医療法人コムニカ　ホームケアクリニック横浜港南

延べ７００人以上の在宅患者を抱える医療法人コムニカホームケアクリニック横浜港南（横浜市港南区）では、目的や階層別に会議を行っており、全スタッフがいずれかに参加しているのが特徴です。

その目的について中川誠二事務長は、「診療所の運営にスタッフ全員がかかわる仕組みとして、このようにしています。スタッフにとって発言の場であり、運営に参加している意識づけの場として機能することで、組織への帰属意識を高め、チームづくりにつながることを期待しています」と説明します。

経営幹部層による運営会議や、職種会議など一般的な会議のほか、同院の独自の会議として、担当者会議があります（図）。これは、自宅に住む在宅患者に関する「地域担当者」、施設の在宅患者に関する「施設患者担当者」、院内の物品の発注、管理に関する「物品担当者」のどれかに、全スタッフが割り当てられ、それぞれで業務改善や課題解決を検討するものです。

（図）

ルールづくりや議案募集で会議への意識を高める

単に会議を開くだけでは組織も人材も活性化しません。そこで同院では、会議を盛り上げる工夫として、会議に関するルールをつくり、全員に徹底させています（表）。

中川事務長は、「会議では、目的とゴールを明らかにすることが大切。そのうえでのルールづくりということになります。方向性もわからずただ長時間続く会議では、何について発言すればいいかわかりませんし、そもそも参加したくないでしょう」と話します。

また、参加者に問題意識をもたせるため、会議開催予定日の約1週間前には、参加者から会議で検討する議案やその資料を事前に提示させています。これにより、開催前から会議への意識を高めているのです。

ただ一方で、多忙な時期などは会議への参加が負担になるケースもある。そのため2017年5月からは、グループウェア（サイボウズＬＩＶＥ）を使用した会議時間を短縮するための試みも開始しています。

「たとえば、会議中に方針が決まったら、細かいアイデアなどはサイボウズの掲示板上でやり取りするなど、現在試験運用中です。開催頻度を減らす分、必要な会議に一層集中して取り組める環境につながればと思います」と、中川事務長は語りました。

＜会議進行のルール例（表）＞

監修：日本医療企画

（取材・掲載年：2017年9月）

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